計測データ管理システムでより良い品質管理を実現

Better Quality Control with Data Management System  高精度測定システムは、一つひとつの製品の品質の保証のために、リーン生産方式の製造業界でますます重要になってきています。最近では、全品自動検査と自動生産を組み合わせた生産の自動化が急速に進化しています。  各製造業界のテクノロジーによりもの作りの方法は極めて多様化かつ複雑化してきました。部品の品質管理が非常に重要であり、重要な役割を果たす時代になったのです。連続生産にあたり、出荷する製品の品質を保証するため、生産プロセス能力の証明に必要なデータを計測し、定期的な品質監視の記録・分析をしなければなりません。 計測システムデータ管理の設計は、3つの主要な部分で構成されています。 通信システムと接続:得られたデータについて、設備ごとの情報収集ではなく、設備と測定機により得られた測定データをネットワーク中央処理に向けて直接送信することができます。これにより、お客様の必要な情報を100%収集できます。システムはシーケンサーまたはパソコンのUSB端子に直接に接続し、SPC・有線(USB-ITN)に加え無線(U-WAVE)通信システムを選択することができます。得られるメリットは、日々同じ手順で繰り返す手作業の検査ミスの削減や検査時間の短縮改善、また管理者はU-WAVEによりリアルタイムのデータを検証することができます。 データ保存:測定と検証から得られた情報は非常に重要なものです。これらの情報に関しミスがあったり、データを紛失したり、またデータを有効に整理できなかったりすると、その時生産した製品の品質管理に影響を与える可能性があります。計測データ管理システムを利用することにより、追加の詳細を定義して、データベースにバックアップを保存することができます。すべての作業は、生産プロセスで段階的に記録され、それに関する情報は、工程管理の計画及び信頼性のある品質管理に活用されます。 生産データの統計的分析または統計的プロセス制御システムのシミュレーション(Statistical Process Control, SPC) の目的は、信頼できる製造プロセスの品質検査方法を決定したり、品質検査上のミスを削減したり、最適な作業環境下でさらに品質を向上させ、ワークピースの種類ごとに適切なツールと機器を計画できるようにしたりします。現在のグローバル市場の変化に対応し効率的に競争することが可能になります。 ミツトヨは世界トップメーカーとして高精度測定機の製造から販売までを行っています。測定工具のデータ処理等に関するソフトウエアを自社で設計し、お客様の様々なニーズにお応えするこれらの測定機は、得られた測定データをSPCに加え無線(U-WAVE)の通信システムによりネットワークで接続し、計測データをエクセルで正確かつ迅速に表示し、製品の品質管理と解析ができるソフトウエアに対応可能となりました。またデータ管理システムをMeasurLink(メジャーリンク)プログラムにより改善し、各種測定機をネットワーク構築によりサーバに集約し、品質情報の一元管理・共有化を実現しました。 製造プロセス中に運ばれていくワークピースを測定するのには、正確かつ高精度の測定、測定時間の短縮が求められます。加えて計測データをリアルタイムで統計処理し『品質の見える化』の実現が求められることから、加工効率の向上と共に、合理的な投資で測定の効率を国際標準に適合するようにできるのは理想的です。これらのことから、本システムはとりわけ「インダストリー4.0」に向けたものづくりのさらなる高度化に向けたビジョンにふさわしいものと認められ、世界中で広く利用されるようになりました。

次世代コラボレーティブロボット

人間とロボットのコラボレーションは、人間作業員とプログラム化マシンの相補的なスキルを活用することを目指しています。これは、2人対象者間の高度な相互作用を必要とし、それは特別な専用のロボットによって達成されることができます。既存の産業用ロボットを再設計して、安全要件を遵守して多数の共同作業を実行することが可能です 複雑な産業作業のために人間のオペレータと並行して作業することができるロボットの設計に対して、学術者およびロボット製造業者からの関心が高まっています。自動車組み立て技術に対する革新的な柔軟なアプローチに関する調査では、人間とロボットの協力が重要視されています。複雑な組立作業のなかには、ファスナの挿入やワイヤーハーネスの接続など、正確な操作とセカンダリ組立作業が必要なコンポーネントもあります。 これらのタスクの中には、自動化の精度とスピードが必要なものもあれば、人間操作者の器用さと知性が不可欠なものもあります。 ヒューマン・ロボット・コラボレーション(HRC)は、スピード、効率、生産品質の向上、職場のより良い品質(人間工学)の面で産業アプリケーションに利点をもたらします 人とロボットのコラボレーションが製造革命を推進します 現時点では、製品とその生産スケジュールの多様性により、小規模なバッチ生産ではほとんど自動化されていませんでした。 現場組織は、手作業のシステムを好み、その柔軟性を求めています。今や、いくつかのロボット製造業者が、ロボットと同じ職場で組立作業と溶接作業を人間が行うことを可能にする、協同ロボットと呼ばれる特別なロボットアーキテクチャを導入しています。具体的には、ユニバーサルロボット(UR3、UR5、UR10)、KUKA LBRイワ、ABBユミ、ファナックCR-35iAなどがあります KUKA LBR iiwaは、微妙な組み立て作業のための軽量ロボットLBR iiwaの登場により、作業スペース内の人間とロボットのコラボレーションを実現しています。これにより初めて、人間とロボットは緊密な協力のもとで非常に繊細な作業においても協力することができます。新しいアプリケーション可能性が広がり、費用対効果と最高効率を実現するための道が開かれます。コラボレーティブで機密性の高いLBR iiwaロボットは、ペイロード容量が7kgと14kgの2つのバージョンがあります。 ユニバーサルロボットは、コラボレーティブロボット界のグローバルリーダーです。 同社は急速に成長しており、今や世界最大のコラボレーティブロボットメーカーとなっています。 同社が開発したプラットフォームであるUR10は、より多くのリーチを必要とする重い装置などで主に使用されています。 UR10はプログラミングに関してライト兄弟と同じ特性を持っています。 このような大型ロボットを制御するにあたってまさに使いやすいインタフェースです。 UR10ユーザーは、プログラミング方法を高速化させ、ロボットに適したツールを見つけるために、UR +プラットフォームの恩恵を受けることもできます。 残念なことに、これらのロボットは、ペイロード、速度、強度の面では限界があり、広範囲に利用されているわけではありません。これら一部の制限は、人間作業者の安全を確保するために技術仕様書ISO

Macro Trends in the Technology Industry 4.0

多くの産業はインダストリー4.0での製造を目指して進歩し続けている。自動化の導入に加え、生産の効率化を助ける中心的な役割を果たす、迅速なコミュニケーションに基づく管理システム構築のためのテクノロジーを模索している。  製造工程の各段階における管理は始めから終わりまで連鎖し、関連し合っている。製造開発から生産計画、サプライヤーから顧客への物流に至るまで、効率を最大限高める製造管理システムがそれぞれのサイクルにおいて不可欠である。先端を行く製造業者たちは市場の要求に応えるべく、しのぎを削っている。生産力を高めるために機械に投資するのではなく、長期にわたる高コストを踏まえて生産効率を高める方法を取っている。製造連鎖管理システムテクノロジーは様々な分野を網羅することができる技術であり、管理を円滑に進める助けとなる方法である。 Enterprise Resource Planning (ERP)  ERPとは組織内での問題解決のため、業務管理に用いられるツールである。また投資計画や資産管理の効率を高めるためにも用いられる。利益を最大限引き出すために、部門間の壁を取り除き全体を管理することができる。1か所に保管された情報により、各作業分野の適応プログラムを結び付け、すべてのビジネス過程を集約する。使用の簡略化のため、製造分野においてこのシステムは製造情報だけを集めるという制限を設けている。製造工程や設計の分野には関わることができない。この制限のために多くの工場では全体の生産効率を高めるために他のソフトウェアを使用している。 Manufacturing Execution System (MES)  ERPシステムは様々な制限により工程の各分野の情報にアクセスすることができない。必要な時に工場内のすべての工程を網羅できるように開発されたMESシステムは、PRODUCTION、PERSONNEL、QUALITYという3つの主要な工程を網羅している。顧客からの発注に始まり、生産計画、サプライヤーからの原材料や部品の受取り、可能な限り生産効率が高く低コストで品質の良い製品を製造するまでの工程を網羅する。MESプログラムはリアルタイムに近い情報にするためERPシステムと現場の情報のやり取りを仲介する役割を果たす。さらに、現場だけで決定するためにMESを現場で実際に起きていることを監視するモニターとして使用することもできる。機械はそれらの情報を人や他の伝達経路を介さずに反映することができる。 Product Lifecycle Management (PLM)  製品の製造ライフサイクルすべてを管理するシステムである。企画から製品開発・複製の設計(CAD/CAM/CAE)に至るまですべての機関を集め、製品の管理工程に加わらせる。実際に始動する前の最も適切な状況での製造設計のためのPredictive engineering analytics とMechatronic system simulation

ブロックチェーンによってエネルギー効率はどのように改善されるか?

Article by: Pornphimol Winyuchakrit (Ph.D.)Sustainable Energy and Low Carbon Research UnitSirindhorn International Institute of Technology, Thammasat University 「ブロックチェーン」とは? ブロックチェーンとは重要情報の通信を保護できる技術です。ブロックチェーンは分散型システムとして中央管理者を通さないP2Pネットワーク上の分散型台帳技術です。今のところ、中央管理者はトランザクションを監視し制御する責任があります。(下図参照)例えば、現在では、金融機関や銀行が金融取引の仲介役を務めており、エネルギー機関や企業はエネルギー取引のトランザクションを管理しています。それで「ブロックチェーンは消費者が仲介役を通さずに取引を行うことに役立つ」と言えます。これにより、取引手数料が削減され、将来的には仲介役が不要となるかもしれません エネルギー取引のための「ブロックチェーン」

スマートスピーカー:すべての声を認識する

Article by: Asst. Prof. Suwan Juntiwasarakij, Ph.D., MEGA Tech Senior Editor 声認識によって消費者は機械学習や高度なアルゴリズムを使用したマルチタスクの実行が可能になります。テクノロジー企業はほとんどの製品に声認識を標準搭載することに関心を寄せています。それら企業の目標の一つは、音声アシスタントが文脈や内容に沿った正確な発言や返答ができるようにすることです。さらに、研究によると音声認識機能を持つバーチャルアシスタントの需要はますます拡大していきます。 声認識とは? 音声認識とは話された単語を認識し、文字に変換する技術です。声認識は音声認識の一部で声によって人物を見分ける技術です。声認識ソフトは人が発する声を分析します。話された事を抽出し、読み取り可能な形式にデジタル化し、意味を分析します。アルゴリズムとそれまで入力された情報を基に人が何を言っているのか精度の高い予測ができます。 フェイスブック、アマゾン、マイクロソフト、グーグル、アップルなど世界の一流テクノロジー企業は、すでにGoogle Home、Amazon Echo(アレクサ)、Siriなどのサービスを様々なデバイスで提供しています。これら企業は声認識をほとんどの製品に標準搭載することを目指しています。その主な目標は声認識アシスタントが文脈や内容に沿った正確な発言や返答ができるようにすることです。 スマートスピーカー AIアシスタント機能を持つワイヤレススピーカー、スマートスピーカーは、ユーザーからの音声指示を受けて情報検索、音楽再生、オンラインショッピングなどの操作を実行できます。2015年にアマゾンがAmazon Echoを市場に送り出して以来、スマートスピーカーの人気は高まっています。グーグルがGoogle

マイクログリッドシステムによる分散型電源

Article by: Yod Sukamongkol (Ph.D.) Head of Energy Engineering Program Faculty of Engineering, Ramkhamheang University 前世紀以降、集中型電力網は、供給側と呼ばれる大規模発電所(> 100 MW)から需要側への一方向の供給電力として設計されました。これらの施設は通常、消費者から離れた場所にあるため、生成される電圧はステップアップし、伝送損失を減らすことを目的とした高圧送電線のネットワークに接続する必要があります。ラインの最後の数マイルまで、電圧を下げて、複数のエンドユーザーにサービスを提供するために配電ネットワークを介して配電する必要があります。 一般に、従来の発電所施設には、オンデマンドで発電するために簡単に制御および管理できる化石燃料火力発電所、原子力発電所、または水力発電ダムが含まれます。現在の技術により、電力会社は独立して動作し、相互に情報の交換やフィードバックが行われないため、システムに障害が発生する場合があります。 従来の発電所によると、化石燃料は有害な温室効果ガスを放出し、地球温暖化を早め、原子力発電所は危険な環境汚染物質になる可能性があります。今日、エネルギー生成のためのよりクリーンなオプションがあります。無尽蔵でクリーンな太陽エネルギー、風力エネルギー、バイオマス・バイオガス・エネルギーなどの再生可能エネルギーは、興味深い代替発電です。再生可能エネルギー発電など、使用される場所またはその近くで発電するさまざまな技術は、分散型発電を指します。分散システムはローカルネットワーク内に接続してローカルの需要に応えることができます。これはマイクログリッドと呼ばれることもあり、これはメインの電力グリッドシステムにも結び付けられています。電力会社の低電圧配電線に接続すると、分散型発電は、追加の顧客への信頼性の高い電力をサポートし、送電線と配電線に沿った電力損失を削減できます。

第三次デジタル小売時代

Article by: Asst.Prof. Suwan Juntiwasarakij, Ph.D., MEGA Tech Senior Editor 買物ができる場所を考えてみよう。我々を取り巻き始めた変化のスケールの大きさは小手先の伝統的な商売戦術の修正や現在の方針からの微調整方向転換などでお茶を濁してもどうにもならない。WPPグローバル小売業界フォーラムに因れば今日我々は第二次デジタル小売時代の真っ只中におりウエラブル、スマートシェルフ、ドローン、そしてロボットが消費者の買物仕方も店舗の商売の仕方も変えてしまった。今後、いま我々が目の当たりにしている風景はガラッと変わっていく。第三次デジタル小売時代は電話やデバイスやスクリーンなどの話しではなくシームレスと人々の体験がより大事になるのである。我々が今から目の当たりにするのは革命などと言う程度のものではなく進化なのである。 DIGITAL RETAIL ERAS 第一次デジタル時代は1995年にアマゾンとイーベイがアメリカでのオンラインの導入から始まった。この時代はリサーチやショッピングツールとしてのインターネットが主役でありどっしりとしたデスクトップに電話回線を繋いだものがその主流であった。のろまチックなスタートではあったがこのオンラインへのシフトは物理的な大規模小売業者がここそこに散らばる当時の業界を脅かした。90年代初頭は「専門店キラー」が主役となった。店舗やモールはその規模を急激に成長させていった。「うお~」という体験を作り出すために大きなショッピングアレーに所狭しと商品が置かれていた。 第二次デジタル小売時代はアップル社のアイフォーンの出現により2007年から始まった。十年という月日でコンピューターパワーが大変な発展を遂げプロセシングプライスの下落、クラウドの出現、インターネットオブシングズ(IoT)の誕生そしてオムにチャネルショッピングの出現。モバイルディバイスがショッパー達を開放し小売業者達は連結性をそのゴールに掲げた。ブランドと小売業者達はロボティックスやドローン等の新技術の実験利用を始めた物理的な現物小売業においてアップルストアはショッピングの有り方を再定義した:体験とインタラクションとサービスがその根幹を成している。古い時代の特大大規模小売店は顧客の体験に食われていった(CX)。 第三次デジタル小売時代はデータ分析と進化しつつあるAIの出現がそのベースである。我々は特大XLから顧客の体験CXに到達したが今ここに来てCXは個人個人の「私」の方に迫って来ている。小売は真のパーソナルなものとなり顧客の体験はより直感的なヒューマンチックなものになるのである。第三次デジタル時代は今ここでモメンタムのエネルギーを蓄えている。そして小売業者や製造業者の共通ニーズは瞬発行動力で商品売上の機会を確りと捉えることである。 カスタマーエクスペリアンス即顧客の体験 消費者の体験はデジタルを店舗中に設置される事によって大いに向上された:商品仕入、マーケティング、そしてプロモーションなどは進化を遂げた。デジタルによるカストマージャーニーは発見から忠誠心まで完全なライフサイクルを取囲み益々複雑になってきている。がしかし、小売業者は相いも変わらず店舗内で働く人間向けのモバイルデバイス上で開発されたアプリに投資し続けている。真にカスタムメードされた体験を創造するためには小売業者はカストマーのデバイスへの情報の提供を考えなくてはならないであろう。 AR,VRやAIを通じた多種多様な方法での顧客との繋がりのテクニックがスピード感のある商売の拡大をさせたり顧客とのインタラクションの方法に変化を齎せている。運転手不在の自動運転車やドローンの普及は世界的に見てもまだまだやらなければならない事があるがAIやVRのような技術は非常に没入感のある体験を自宅に居ながらにしての消費者に提供する。バーチャルにより自分専用のショップアシスタント付きで試着室に入る事無く試着体験が出来る。

ヘキサゴン、AECで初めてレーザートラッカーキャリブレーションサービスセンターを開設 東南アジアとオーストラリアをサポートする最初で唯一のサービスセンター

2019年の11月5日に、ヘキサゴンマニュファクチャリングインテリジェンス社は、バンコクバンナトラットロード16キロ地点にある「ヘキサゴンマニュファクチャリングインテリジェンス社」の『キャリブレーションセンター』としてオープニング式典が催され、東南アジア責任者のタウィサック シーソンティスック氏及びコリン・オズボーン氏及びトーマス・シュミットが挨拶をした後にテープカットが行われました。その後、ヘキサゴンマニュファクチャリングインテリジェンス社のPCMMセールスマネージャーであるプレム・ペレス氏がサービスセンター内を案内し、関係者による「レーザートラッカーキャリブレーションサービスセンター」及び「ポータブルアームキャリブレーションサービスセンター」の見学会が行われました。 タウィサック氏は、「ヘキサゴンマニュファクチャリングインテリジェンス社による『レーザートラッカーキャリブレーションサービスセンター』がヘキサゴン製レーザートラッカーの校正及びメンテナンスを提供し、現在当サービスセンターは東南アジア及びオーストラリア地域としても、最初で唯一のサービスセンターとなります」と述べました。   現在、アジア太平洋グループのサービスセンターは、ヘキサゴン韓国、ヘキサゴンインド及び日本のへキサゴンパートナーによって開設されたサービスセンターから構成されています。タイにもサービスセンターを開設することで東南アジアでのスピーディーな対応、お客様の満足度向上を図る目的として設立されました。また国際校正センターに送る送料費用及び納期の短縮も改善されます。当サービスセンターは・専門設備・測定装置、海外研修を受けた専門エンジニアを配備し、適切な管理体制のもとお客様により良いサービスを提供することができます。 当サービスセンター内にはポータブル三次元測定アームキャリブレーションセンターを2018年に開設し、既に多くのお客様からご利用いただいております。 ポータブル三次元測定アームキャリブレーションセンターでは、タイおよび海外のお客様へのサービス対応、校正サービスおよびコンサルティングサービスを提供しております。 プレム氏は、『レーザートラッカーキャリブレーションルームは、レーザートラッカー専用校正規格に準拠するための温度管理・環境管理およびキャリブレーション機器で構成された高精度の施設である』と述べました。 お客様からレーザートラッカーの修理校正依頼を受けたとき、最初のステップは専門エンジニアによる各付属装置の基本的な確認作業から始まり、その後レーザーの精度調整の工程及び次の校正手順が進められます。不備が検出された場合、または良好な状態にない場合、高精度の照合作業を含むキャリブレーション及び測定器が良好な状態になるまでスペアパーツの修理交換を行います。      現在、当サービスセンターは最新モデルのAT40xレーザートラッカーシリーズの各種を校正する設備がございます。そして2020年には、ヘキサゴン製のハイエンドモデルレーザートラッカーAT960シリーズの測定器を使用しているお客様及びポータブルアームの校正が必要なお客様向けに、校正サービスを提供することが可能になります。 詳しくはHexagon Metrology(Thailand)Ltd.のアイラダ・チャイドング氏またはプレム・ぺレス氏の窓口、電話02-361-3695~9までお問い合わせください。(日本語対応窓口 長野 勇二)

高圧クーラントポンプ・サペットジェット

どんなに高技術・高価な機械であっても、冷却が良くなければ切りくずがワーク巻き込まれ・工具短寿命のを起こす設備だけの価値になるでしょう。 サペットジェット製高圧クーラントポンプの特徴は切紛等の粒子による摩耗・損傷の防止し・工具の長寿命化・低ランニングコストを実現するために最大  140MPaの高圧使用に対応しました。顧客の生産能力が更に30%向上した試験結果の実績をもっております。冷却水がSupet Jettoクーラントポンプから工具先端部に直接供給される為、先端の冷却を高められ工具先端部に貯めた熱が減少されます。更に高圧的な水圧により、長切紛の破片を切り落とし、短切紛を可能にワークに巻き込まれないのが特徴。 また、設置方法も簡単化となり、既存設備にすぐに設置できる設計。マシニングセンタの最大効率化のは切紛等の管理であり、切紛問題を解決できれば生産性が自動的に向上されます。切紛等の完全管理なら当社にお任せ下さい。   www.mizukitech.com Tel. +66 2174 7458

TECHNOLOGY OUTLOOK 2020-25

Article by: Asst.Prof. Suwan Juntiwasarakij, Ph.D., MEGA Tech Senior Editor それでは椅子から落ちないようにして聞いてください。この議題は技術として確りと確立された物で皆さんの生活、ビジネスや経済的立場をグローバルなスケールで変えてしまうもののお話です。マッケンジーグローバル研究所によれば、ここに来て出現した十二の新たな技術は我々が毎日を過ごし仕事をしている世界経済のあり方を変えてしまう可能性があるものです。マッケンジーの予想によればこれら十二の新技術の利用による経済へのインパクトは2025年には年間14兆ドルから33兆ドルであるとの事。この予測は予測的なものでも包括的なものではない。この予想のベースは重要キー的な潜在アプリケーションとその潜在価値の分析によるものであり製品の改善によってもたらされる消費者の余剰資金、廉価な値段、環境への優しさ、そして健康へのインパクト。これらの破壊的な技術とはモバイルインターネット、知的作業の自動化、インターネットオブシングス即ちIoT、クラウド、先端ロボティックス、自動もしくは半自動運転自動車、次世代ゲノム、エネルギーの蓄積、3Dプリント、先端素材、先端油田ガス伝開発およびに再生、そして再利用エネルギー等である。 TAKE-HOME MESSAGE これらの破壊的技術はポリシーメーカーや市民達にとって大変なチャレンジを強いる。そろそろポリシーメーカー達がこれら技術が齎す問題を如何に取払ってどのようにシステマチックなアプローチを開発して行くかを考えはじめてもよい時期に来ているのではないだろうか。技術の進化は誰にも止めることは出来ないし政府も保守的または反応的ではいられない。政府は、例えばGDPや雇用を国家経済の成長指標にするよりも新技術の進歩が齎す経済へのインパクトを数値化して真の付加価値を付けていく時は今なのではないだろうか。